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認知行動療法(CBT)とは?効果・保険適用・受ける際の注意点

認知行動療法(CBT)の仕組みから、向いている人、保険適用の可否、効果が出るまでの期間、受ける際の注意点までを解説します。

認知行動療法(CBT)とはどんな治療法か

認知行動療法(CBT: Cognitive Behavioral Therapy)は、物事の受け止め方(認知)や行動のパターンに働きかけることで、気分や症状の改善を目指す心理療法です。医師・臨床心理士・公認心理師などが行い、対話を通じて考え方のクセに気づき、より現実的でバランスの取れた捉え方に置き換えていく練習をします。

薬物療法のように脳に直接作用するものではなく、面談と、日常生活での実践(ホームワーク)を組み合わせながら、一定の期間・回数をかけて段階的に取り組む治療法です。

どんな症状・状態の人に向いているか

  • 気分の落ち込みが続いている人
  • 特定の場面での不安感・パニック症状に悩んでいる人
  • 考え方の悪循環(同じ否定的な考えを繰り返してしまう等)を自覚している人
  • 薬物療法と並行して、考え方や対処法も一緒に見直したい人

不眠症状に対する認知行動療法(CBT-I)のように、特定の症状に特化したプログラムが用意されている場合もあります。

保険適用になるか

認知行動療法の保険適用は実施者や進め方によって扱いが分かれる点に注意が必要です。

  • 一定の研修を受けた医師が、決められた手順・回数で行う場合には保険適用となることがあります
  • それ以外の形式(臨床心理士・公認心理師によるカウンセリングの一環として行われる場合等)では、医療機関によって自由診療(自己負担)で提供されているケースも多くあります

保険適用の可否や実施形式は医療機関ごとの差が大きいため、こころナビの一覧で「認知行動療法(CBT): 対応」の表示があっても、詳しい実施内容・費用は各医療機関に直接ご確認ください。

効果が出るまでの期間の目安

認知行動療法は1回で完結するものではなく、週1回程度のペースで数ヶ月(十数回程度)にわたって継続することを想定して設計されていることが一般的です。面談の間の期間に取り組むホームワークも、効果を実感する上で重要な要素とされています。

受ける際の注意点

  • 面談だけでなく、日常生活での実践(記録・練習等)が求められることが多く、本人の主体的な取り組みが効果に影響します
  • 担当者との相性も重要な要素とされており、合わないと感じたら別の担当者への変更を相談できる場合があります
  • 自由診療の場合、1回あたりの費用や全体の回数・総額を事前に確認しておくと安心です
  • 薬物療法と並行して行われることも多く、その場合は主治医との連携体制も確認しておくとよいでしょう

まとめ

認知行動療法(CBT)は、考え方や行動のパターンに働きかける治療法です。保険適用の可否や実施形式が医療機関によって大きく異なるため、費用面・進め方は事前確認が欠かせません。